がんのセカンド・オピニオンを行うべきか
◆セカンド・オピニオンをすべきか否か
最近、セカンド・オピニオンという言葉を見たり聞いたりしますが、簡単に
言うと主治医が下した診断や治療方法について、別の専門医師から意見や見
解を聞き、より良い治療の選択に患者自身が関わろうとするものです。
医療先進国アメリカでは、以前からセカンド・オピニオンの考え方が広まっ
ていましたが、日本では「先生にすべてお任せします」という考え方や姿勢
で医療を受けるのが当然でしたから、他の病院や医師に意見を求めるという
ことはありませんでした。
しかし、今日のように医療水準の向上にともなって、がんの治療方法も多様
化が進んできました。たとえば「乳がん」においては、かつては乳房の全摘
が主流でしたが、この頃では温存手術ができないか検討が重ねられています。
日本は「情の国」であり、主治医を差し置いて他者に意見を求めるというの
はタブー視されてきましたが、より良い治療や医療全体のいっそうの進歩の
ため、そして治療の主人公は患者自身であるという考えを持つためにも、セ
カンド・オピニオンの利用はこれから増加するのではないかと考えられます。
<以下の場合はセカンド・オピニオンを受けることを検討すべきです>
◎外科手術を勧められたとき
◎医師の診断や提案に納得できないとき。または、治療方法に不満があるとき
◎命にかかわる健康状態であると診断されたとき
◎もっと簡単な処置が可能であるのに、非常に危険を伴う処置や侵襲性の高
い処置を勧められたとき
◎長期にわたる薬剤使用や治療を指示されたとき
◎医師が診断を下せないとき。処方された治療で症状が改善しないとき
◆何度も繰り返すべきではないセカンド・オピニオン
セカンド・オピニオンを求める場合、まずは主治医に話して他医への診療情
報提供書を作成してもらう必要があります。意見を求められた医師は、これ
までの治療経過や病状の推移を把握しないことには適切な助言をすることが
難しいからです。
その上で、紹介先を受診し意見を求めることになります。このとき、新たな
検査を必要とする場合もあるようです。
なお、セカンド・オピニオンは健康保険制度の療養には該当しないため、保
険給付の対象とはならず、自由診療(全額自己負担)となるので慎重に検討し
てください。
セカンド・オピニオンは、経験のみに基づいた医療に陥る危険を避けられる
可能性がある反面、根拠に基づいた医療が普及してきた現在、得られる意見
に大きな差のないことも多く、単に治療開始時期を遅らすだけという見方も
あります。また、患者が主治医に内緒で他医を受診した場合には、治療経過
の全体像を把握している人間がいなくなるという事態に陥ることがあり、こ
れを繰り返すことはドクター・ショッピングと呼ばれ、疾患の治療をより困
難なものにするといわれています。
最近、セカンド・オピニオンという言葉を見たり聞いたりしますが、簡単に
言うと主治医が下した診断や治療方法について、別の専門医師から意見や見
解を聞き、より良い治療の選択に患者自身が関わろうとするものです。
医療先進国アメリカでは、以前からセカンド・オピニオンの考え方が広まっ
ていましたが、日本では「先生にすべてお任せします」という考え方や姿勢
で医療を受けるのが当然でしたから、他の病院や医師に意見を求めるという
ことはありませんでした。
しかし、今日のように医療水準の向上にともなって、がんの治療方法も多様
化が進んできました。たとえば「乳がん」においては、かつては乳房の全摘
が主流でしたが、この頃では温存手術ができないか検討が重ねられています。
日本は「情の国」であり、主治医を差し置いて他者に意見を求めるというの
はタブー視されてきましたが、より良い治療や医療全体のいっそうの進歩の
ため、そして治療の主人公は患者自身であるという考えを持つためにも、セ
カンド・オピニオンの利用はこれから増加するのではないかと考えられます。
<以下の場合はセカンド・オピニオンを受けることを検討すべきです>
◎外科手術を勧められたとき
◎医師の診断や提案に納得できないとき。または、治療方法に不満があるとき
◎命にかかわる健康状態であると診断されたとき
◎もっと簡単な処置が可能であるのに、非常に危険を伴う処置や侵襲性の高
い処置を勧められたとき
◎長期にわたる薬剤使用や治療を指示されたとき
◎医師が診断を下せないとき。処方された治療で症状が改善しないとき
◆何度も繰り返すべきではないセカンド・オピニオン
セカンド・オピニオンを求める場合、まずは主治医に話して他医への診療情
報提供書を作成してもらう必要があります。意見を求められた医師は、これ
までの治療経過や病状の推移を把握しないことには適切な助言をすることが
難しいからです。
その上で、紹介先を受診し意見を求めることになります。このとき、新たな
検査を必要とする場合もあるようです。
なお、セカンド・オピニオンは健康保険制度の療養には該当しないため、保
険給付の対象とはならず、自由診療(全額自己負担)となるので慎重に検討し
てください。
セカンド・オピニオンは、経験のみに基づいた医療に陥る危険を避けられる
可能性がある反面、根拠に基づいた医療が普及してきた現在、得られる意見
に大きな差のないことも多く、単に治療開始時期を遅らすだけという見方も
あります。また、患者が主治医に内緒で他医を受診した場合には、治療経過
の全体像を把握している人間がいなくなるという事態に陥ることがあり、こ
れを繰り返すことはドクター・ショッピングと呼ばれ、疾患の治療をより困
難なものにするといわれています。


